戦争の近代化と兵器の機械化・精密化・自動化の進展は
戦争の近代化と兵器の機械化・精密化・自動化の進展は、少人数で高性能の兵器の運用が可能となったことから軍隊の省力化と定員の減少をもたらし、同時に兵器の運用技術の高度化・専門化を招いた。定員の減少によって大量の新兵募集は不必要となり、また1年から3年程度の勤務しかない徴用兵では学習期間の不足により高度化・精密化した兵器の運用に堪えられず、訓練にも費用が掛かり過ぎるなどの理由によって徴兵制度の存在意義は低下した。これを予言した軍人としてはド・ゴールが挙げられる。現代においては再び軍人の専門職化、つまり職業軍人の時代が到来したと言える。西ヨーロッパ諸国では冷戦終了後から2000年代初頭にかけて次々と徴兵制を廃止し、イギリス・フランス・イタリア・スペイン・ポルトガル・オランダ・ベルギーなどは志願制に移行している。旧社会主義国だったチェコやスロバキア、ハンガリー、ルーマニアもEUやNATOに加盟すると、ほぼ同時に徴兵制を廃止した。また、人海戦術の印象が強い中国やロシアでも、志願制への移行が本格的に検討されている。
外務省やCIA World Fact Bookの資料によると、現在では軍隊または国防のための武装組織を保有する約170か国のうち約67か国が徴兵制度を採用している。
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現在、軍事技術の高度化・専門化により、これらの技術を扱う軍人の専門職化が各国で進んでいる。徴兵制度で確保した兵力は兵役期間である数年(一般に1〜2年)のみ軍役に就くため、高度な技術を身につける時間がないので現代戦では役に立たないとの見方が一般的である。また兵士の数で戦況が決まるものでもなくなってきたため、徴兵制度は一部の国を除き廃止する動きが強くなってきている(徴兵制度が維持されている国家でも、良心的兵役拒否権を認めるようになってきている)。そもそも核戦争が想定されていた時代では多数の兵員を動員した総力戦が起こりにくくなっており、冷戦が終結したという環境の変化も大きい。 単純な兵員数で戦況が決まるわけではないことは防衛戦においては古くから証明されているが、侵攻作戦などにおいても湾岸戦争やイラク戦争などで実証されつつある。